不妊や不妊治療について

　不妊の夫婦（カップル）は約10組に１組、不妊検査や治療を受けたことがある夫婦（カップル）は5.5組に１組とも言われており、不妊に悩む方は決して少なくありません。

　近年、全国的に結婚年齢が上昇していることから、赤ちゃんの誕生を望む男女の年齢も高くなる傾向があります。男女共、加齢により妊娠が起こりにくくなることが分かっていますので、今後、不妊に悩む夫婦（カップル）も増加することが考えられます。

　不妊の原因は様々ですが、不妊治療には、家族や勤務先などの理解と協力が必要です。

 

不妊について

　不妊とは、妊娠を望む健康な男女が、避妊をしないで性交をしているにもかかわらず、一定期間妊娠しないものをいいます。日本産婦人科学会では、この「一定期間」について「1年」と定義しています。しかし、男性の精子が少ない、女性に排卵がない、その他様々な原因により妊娠が起こりにくいこともありますので、一定期間が経過しなくても、検査や治療を始める方が良い場合もあります。

 

不妊の原因

　不妊の原因は、女性だけにあるわけではありません。WHO（世界保健機関）によると、女性側のみ（41％）、男女双方（24％）、男性側のみ（24％）、原因不明（11％）となっており、約半数は男性にも要因があります。そのため、不妊の相談や治療を受ける場合には、女性も男性も双方とも検査等を受けることが重要です。

 

• 加齢による原因

　男女とも、加齢により妊娠する力が低下することが分かっています。女性は、30歳を過ぎると自然に妊娠する力は減り、35歳を過ぎると著明に低下します。これは、子宮内膜症等の合併が増えたり、卵子の質の低下が原因とされています。男性は、女性に比べるとゆっくりですが、やはり35歳頃から徐々に精子の質の低下が起こります。

 

• 女性側の主な原因

　月経不順や排卵障害、卵管・子宮頸管・子宮の形態や機能などによるものがあります。ホルモンバランスやストレス等も影響します。

 

• 男性側の主な原因

 　精子の数が少ない、精子の運動性の低下、作られた精子の通り道の通過障害、勃起障害や射精障害などがあります。 

 

 不妊の検査について

　不妊の検査には、男女それぞれに様々な検査があります。不妊の原因を知り、相談や治療をすすめるためにとても大切です。

 　

自分で実施できるもの（基礎体温測定）

　女性が自分でできる検査として、基礎体温測定があります。基礎体温は、起床時の安静状態での体温のことです。

　女性の体温は、時間帯や生活のほかに、ホルモンの作用でも変化があります。排卵に向かう時期（卵胞期）は、エストロゲン（卵胞ホルモン）が分泌されて、体温は安定した状態で低温相を示します。排卵期に入ると体温が一気に下がり、排卵後はプロゲステロン（黄体ホルモン）が分泌されて高温相に転じます。基礎体温を測ることで、ホルモンバランス、排卵の有無や時期などがわかります。　

 　基礎体温からわかること、基礎体温の測り方は「女性の健康推進室　ヘルスケアラボ（外部リンク）」をご参照ください。

 

• 基礎体温を測定し記録してみましょう

 　まずは、専用の体温計（婦人体温計）と基礎体温の記録表を準備しましょう。起床時の体温の他、月経の開始日、体調、性交日などを記録します。

医療機関を受診する際に持っていくと、相談する上で参考になります。　

 

病院で実施する主な検査

•  女性側の検査

 　内診・経膣超音波検査で、子宮内膜症や子宮筋腫、クラミジア感染症などの病気がないか調べます。他に、卵管が詰まっていないか、子宮の形に異常はないか調べたり、血液検査によりホルモンの分泌や甲状腺の機能などを調べます。

 

• 男性側の検査

 　精液検査による精子の数や運動量を調べます。他に、血液検査によるホルモン検査や染色体検査などを調べます。

 

不妊治療の全体像

　不妊治療は、検査結果を踏まえて、夫婦（カップル）の心身の負担や、経済的・社会的負担などを相談しながら、ステップを踏んで進めていきます。

 

不妊治療のステップ

• 原因疾患への治療

　女性側、男性側の原因がわかる場合には、薬物療法や手術療法などを行います。

 

• 一般不妊治療

1.  タイミング法（基礎体温や超音波検査などから排卵を予測して、性交を行うようにする方法）
2. 人工授精（精液を子宮に直接注入する方法）

 

• 生殖補助医療　

1.  体外受精（精子と卵子を採取し、体外で受精させて子宮に戻す方法）
2.  顕微授精（卵子に注射針等で精子を注入するなどして受精させて子宮に戻す方法）
3.  男性不妊手術（射精が困難な場合に、精巣内から精子を採取して、顕微授精などにつなげる方法）

 

不妊治療のスケジュール　

　不妊治療に要する通院日数は、医師の判断、治療内容や体調などにより増減します。

　一般不妊治療（タイミング法や人工授精）は、排卵周期に合わせた通院が必要になるため、前もって通院日を確定することが困難な場合があります。生殖補助医療（体外受精や顕微授精）を行う場合は、特に女性は頻繁な通院が必要となります。また、薬物療法の影響により、腹痛や頭痛、めまい等の体調不良が生じることもあり、仕事や家庭生活への負担も大きくなります。

 

 　出典は、厚生労働省「不妊治療と仕事の両立サポートハンドブック」より

 

 

福島県不妊治療支援事業助成金について

　福島県では、令和５年４月１日より、保険適用とならない不妊治療や、不妊症検査に関する費用の一部を助成する、福島県不妊治療支援事業助成金（外部リンク）を新たに実施しております。

 

 

不妊や不育症に関する専門の相談窓口

　福島県では、ご夫婦の不妊や不育症に関する様々なお悩みにお答えする福島県不妊専門相談センター（外部リンク）を開設しています。

各保健福祉事務所や、福島県立医科大学附属病院で医師がより専門的なご相談にお答えします。まずは、最寄りの保健福祉事務所へご相談ください。

 

 

 

お問い合わせ

• 会津若松市役所　健康増進課
• 電話番号：0242-39-1245
• ファックス番号：0242-39-1231
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